今週(6月8日〜11日)の日本株市場、日経平均は週間-2.62%(-1,730円)の64,217円で引け、先週の反発から一転して反落となりました。月曜日に前週末比-3.85%と大きく崩れ、一時62,335円の週間安値まで急落する場面があり、週のトーンを決定づけました。翌火曜には+2.17%と力強く反発したものの、水曜以降は再び売り直される展開となり、64,000円台前半での低空飛行が続きました。一方でTOPIXは同期間-0.64%にとどまっており、日経平均との2%超の乖離が際立ちます。1日平均の値上がり銘柄数(103社)が値下がり銘柄数(145社)を下回っており、市場全体としては売り優勢な1週間だったといえるでしょう。

週間市場概況

指数週始値週終値週間高値週間安値週間騰落
日経平均65,947円64,217円66,115円62,335円-1,730円(-2.62%)
TOPIX408.9406.3414.3399.5-2.6pt(-0.64%)

週初めの月曜(6/8)は、日経平均が一時62,335円の週間安値まで急落するなど、かなり荒れた値動きとなりました。終値は64,024円で前週末比-3.85%と、週前半だけで大きなダメージを受けた形です。週間高値(66,115円)をつけたのは週初のごく短い時間帯だったとみられ、その後は一貫して下落圧力にさらされた月曜日でした。

火曜(6/9)は65,416円(+2.17%)と大幅反発。月曜の急落分のおよそ半分を取り戻し、ひとまず落ち着きを見せました。ただし水曜(6/10)に再び売りが優勢となり64,179円まで押し戻されています。TOPIXで見ると、この日は-1.31%と幅広い銘柄に売りが及んでいたことがうかがえます。木曜(6/11)は64,217円とほぼ横ばいで週末を迎えました。

TOPIX視点では、月曜-2.34%・火曜+1.08%・水曜-1.31%・木曜-0.37%と、日経平均ほどの乱高下はないものの、じわじわと水準を切り下げる推移でした。TOPIXが-0.64%にとどまった一方で日経平均が-2.62%と大きく下落した背景には、時価総額の大きい特定銘柄への集中的な売りと、一部での急騰銘柄が混在する「二極化相場」の構図が見えてきますね。

セクター別パフォーマンス

今週のセクター別騰落率は以下のとおりです。全33セクター中プラスは13セクター、マイナスは20セクターと、売り優勢の展開でした。

セクター週間騰落率銘柄数週間ベスト銘柄
不動産業+3.82%4三菱地所 +5.95%
保険業+3.71%5T&Dホールディングス +5.94%
食料品+3.24%15キッコーマン +8.67%
精密機器+2.69%5SCREENホールディングス +10.46%
小売業+1.78%14J.フロントリテイリング +5.65%
陸運業+1.70%8西日本旅客鉄道 +2.45%
サービス業+1.62%10ラウンドワン +7.62%
その他金融業+1.36%3日本取引所グループ +3.70%
水産・農林業+1.11%2マルハニチロ +1.87%
その他製品+0.47%6凸版印刷 +10.90%
銀行業+0.32%10新生銀行 +3.12%
空運業+0.20%1※ANAホールディングス +0.20%
建設業+0.02%9長谷工コーポレーション +3.17%
化学-0.08%20クラレ +2.85%
電気・ガス業-0.08%5中部電力 +3.20%
倉庫・運輸関連業-0.09%2ヤマトホールディングス +1.28%
金属製品-0.13%1※東洋製罐グループ -0.13%
証券・商品先物取引業-0.43%3大和証券グループ +0.16%
鉄鋼-0.56%3JFEホールディングス -0.44%
海運業-0.58%3日本郵船 +0.25%
情報・通信業-0.65%13東宝 +4.18%
鉱業-0.93%1※INPEX -0.93%
繊維製品-0.98%4東レ +2.19%
石油・石炭製品-1.27%2出光興産 -0.33%
機械-1.41%16荏原製作所 +4.23%
パルプ・紙-1.56%2王子ホールディングス +0.31%
電気機器-1.71%33東京エレクトロン +15.23%
医薬品-1.83%11協和キリン +2.79%
輸送用機器-1.86%13シマノ +8.80%
ゴム製品-2.15%2ブリヂストン -2.04%
ガラス・土石製品-2.22%6住友大阪セメント +3.68%
卸売業-2.77%7伊藤忠商事 -0.98%
非鉄金属-6.79%10住友金属鉱山 -3.26%

※ウォッチリスト1銘柄のセクター

上位3セクターのポイント:

不動産業(+3.82%) は今週の全セクタートップパフォーマーとなりました。三菱地所(8802)が+5.95%、住友不動産(8830)も+1.52%と4銘柄すべてがプラスで引けています。株式市場全体が軟調な中での不動産セクターの強さは、内需ディフェンシブへの資金シフトが起きていることを示している可能性があります。金利動向に敏感なセクターがこれだけ買われているのは、やや意外な動きでもありますね。

保険業(+3.71%) もほぼ全銘柄が堅調でした。T&Dホールディングス(8795)が+5.94%でセクターをリードし、東京海上ホールディングス(8766)も+2.38%と健闘しています。不動産と並んで今週のディフェンシブシフトを体現したセクターで、安定的な収益構造が評価されたとみられます。

食料品(+3.24%) はキッコーマン(2801)が+8.67%と大きく上昇し、15銘柄中多くがプラスに。日本ハム(2282)のみ-0.90%と逆行安でしたが、それ以外は底堅い動きでした。内需型の食品セクターへの逃避的な買いも一定程度入ったとみられます。

下位3セクターのポイント:

非鉄金属(-6.79%) は今週最大の異変でした。住友電気工業(5802)が-15.57%、古河電気工業(5801)が-9.90%と電線・ケーブル関連の大型株が急落しています。三井金属鉱業(5706)も-9.72%と、10銘柄平均で-6.79%という突出した下落幅です。銅など非鉄金属価格の動向や需給懸念が意識されたとみられますが、住友電工と古河電工が同時に急落していることから、電線セクター固有の材料が市場に出た可能性もあります。「ベスト銘柄」が住友金属鉱山の-3.26%というのも、いかにセクター全体が売られたかを物語っていますね。

卸売業(-2.77%) は7銘柄すべてがマイナスで、住友商事(8053)が-6.51%と最大の下落となりました。商社株は資源価格との連動性が高く、非鉄金属などの商品市況の軟化が影響したとみられます。伊藤忠商事(8001)でも-0.98%と逃げ場のないセクターでした。

ガラス・土石製品(-2.22%) は6銘柄中4銘柄がマイナスとなりました。太平洋セメント(5233)が-4.45%と下落をリード。先週のAGCの急騰後の反動売りや、建設・インフラ関連需要への慎重見方が重石になっているかもしれません。住友大阪セメント(5232)の+3.68%は例外的な動きでした。

値上がり注目銘柄

今週の週間上昇率上位5銘柄をピックアップします。

東京エレクトロン(8035) — 週末終値63,400円(前週末55,020円)、週間+15.23%

半導体製造装置の国内最大手が今週もまた大幅高となりました。前週(W23)にも+19.98%という急騰を演じており、2週連続での二ケタ上昇は圧巻です。週平均出来高は約584万株と非常に活発で、国内外の機関投資家の継続的な買いが入っているとみられます。AI向け先端半導体製造装置への需要期待が依然として高水準であることを示す動きかもしれません。ただし33銘柄が属する電気機器セクター全体の平均は-1.71%と軟調であり、TEL1社への資金集中という構図も垣間見えます。日立製作所(6501)が-7.47%と急落している対比も印象的ですね。

太陽誘電(6976) — 週末終値16,630円(前週末14,975円)、週間+11.05%

電子部品メーカーの太陽誘電が+11.05%。週平均出来高は約2,860万株と非常に活発な売買を伴った上昇です。スマートフォンや車載向けセラミックコンデンサーの需要回復期待や、EV向け電子部品の需要拡大が注目されている可能性があります。同じ電気機器セクターでの活況として、東京エレクトロンとともに今週の主役の一角を担いました。

凸版印刷(7911) — 週末終値4,588円(前週末4,137円)、週間+10.90%

老舗印刷会社ながら半導体パッケージ基板やフォトマスクなどエレクトロニクス事業に注力してきた凸版印刷が+10.90%と急騰。半導体関連の上流工程に携わる同社の事業への注目が改めて高まったとみられます。週平均出来高は約244万株。その他製品セクターの中でも突出した上昇で、セクターの週間平均(+0.47%)を大きく上回っています。

SCREENホールディングス(7735) — 週末終値12,990円(前週末11,760円)、週間+10.46%

前週(W23)に+23.59%という驚異的な上昇を見せたSCREENが今週も+10.46%と続伸しました。前週末の高値水準をさらに上に抜けており、調整なき連騰は印象的です。週平均出来高は約305万株。精密機器セクター全体(+2.69%)をも牽引しており、半導体洗浄装置への旺盛な需要期待が依然として冷めていないことを示しています。

シマノ(7309) — 週末終値16,885円(前週末15,520円)、週間+8.80%

自転車コンポーネントと釣り具で世界的なシェアを持つシマノが+8.80%。輸送用機器セクターが週間-1.86%と低調な中での逆行高です。海外市場でのアウトドアスポーツ需要の回復や、自転車部品の在庫調整一巡期待などが背景にある可能性があります。週平均出来高は約40万株と相対的に少ない中での上昇で、需給の引き締まりも一因かもしれませんね。

値下がり注目銘柄

今週の週間下落率上位5銘柄をピックアップします。

住友電気工業(5802) — 週末終値10,250円(前週末12,140円)、週間-15.57%

今週の下落率トップは電線・ケーブル大手の住友電気工業でした。わずか4営業日で約16%の下落というのは相当なインパクトです。週平均出来高は約745万株と非常に活発な売買が続いており、積極的な売りが入ったことが分かります。銅価格の動向や電線需要の先行き懸念が引き金になった可能性があります。後述の古河電気工業も同様に急落していることから、電線セクター全体への何らかのネガティブな材料が意識されたとみられます。

住友ファーマ(4506) — 週末終値1,360円(前週末1,514円)、週間-10.17%

医薬品大手の住友ファーマが-10.17%。前週(W23)にも-9.53%と急落しており、2週連続での二ケタ下落です。週平均出来高は約525万株と活発で、パイプラインの進捗や競合状況など医薬品固有の材料が引き続き重石になっているとみられます。医薬品セクター全体(-1.83%)の中でも下落幅は突出していますね。

古河電気工業(5801) — 週末終値40,780円(前週末45,260円)、週間-9.90%

電線・ケーブルメーカーの古河電気工業が-9.90%。住友電気工業との同時急落は偶然ではなさそうです。電線業界全体への特定の懸念材料(銅の調達コスト上昇や需要減速懸念など)が市場に意識された可能性があります。週平均出来高は約351万株でした。非鉄金属セクターの平均下落(-6.79%)を主導した銘柄群の一角です。

三井金属鉱業(5706) — 週末終値37,330円(前週末41,350円)、週間-9.72%

非鉄金属の三井金属鉱業が-9.72%。前週(W23)に-14.47%と急落しており、厳しい状況が続いています。亜鉛や銅の市況軟化、あるいは車載電池材料など同社固有事業への懸念が続いているとみられます。非鉄金属セクターが今週も-6.79%と突出した下落を記録する中での主要な押し下げ銘柄となりました。週平均出来高は約196万株でした。

ソフトバンクグループ(9984) — 週末終値6,374円(前週末6,976円)、週間-8.63%

SBGは前週(W23)の-13.63%に続き今週も-8.63%と急落。2週合計では約21%の下落となっており、AI投資戦略や保有株の評価損益への懸念が続いているのかもしれません。日経平均への寄与度が高い銘柄だけに、この大幅安が日経平均の週間パフォーマンス(-2.62%)を押し下げる一因にもなっています。週平均出来高は約6,559万株と国内最高水準の売買が続いており、注目度の高さがうかがえますね。

テーマ株動向

今週の主要テーマ別の週間パフォーマンスをまとめます。

AI・半導体(週間平均-7.97%)

今週のAI・半導体テーマは週間平均-7.97%という大幅な調整となりました。テーマ全体の重さとは裏腹に、ルネサスエレクトロニクス(6723)が+6.19%でテーマ内のベストパフォーマーとなっています。東京エレクトロン(+15.23%)は個別では際立った上昇を見せましたが、テーマ全体の平均を大きく引き下げた銘柄群(日立製作所-7.47%など)が多かったとみられます。「AI・半導体」という括りの中でも、半導体製造装置系と川下のシステム・産業機械系で明暗が分かれているかもしれません。

防衛(週間平均-8.52%)

防衛テーマは週間平均-8.52%と、今週の3テーマ中で最も大きな下落でした。川崎重工業(7012)が+2.31%でテーマ内のベストパフォーマーではありますが、全体としては大幅な調整です。防衛費増額を背景に長期的な上昇トレンドが続いてきた防衛株ですが、ここにきて利益確定売りと高値警戒感が重なっている可能性があります。テーマとしての勢いが一服した局面かもしれませんね。

グリーンエネルギー(週間平均-6.77%)

グリーンエネルギーテーマも週間平均-6.77%と軟調でした。中部電力(9502)が+2.60%でテーマ内のベストパフォーマーとなっています。電力・再エネ関連の収益性への懸念や、エネルギーコスト環境の不透明感が引き続き重石になっているとみられます。テーマとしての3指標がすべてマイナス圏にある中で、今週の市場センチメントの厳しさを象徴している結果かもしれません。

今週のまとめ

2026年第24週(6/8〜6/11)の日本株市場を振り返ると、「月曜の急落が週の骨格を決め、その後は散発的な動きが続いた1週間」という印象です。

日経平均は月曜日に前週末比-3.85%という急落でスタートし、一時62,335円の週間安値まで達する場面がありました。火曜に+2.17%と力強く反発したものの、水曜・木曜は再び売りに押される展開で、64,217円で週末を迎えました。週間では-2.62%(-1,730円)と、前週の+1.67%から一転しての反落です。

今週の最大の特徴は「二極化の深化」かもしれません。東京エレクトロン(+15.23%)、太陽誘電(+11.05%)、SCREEN(+10.46%)という半導体関連の急騰と、住友電気工業(-15.57%)・古河電気工業(-9.90%)という電線セクターの急落が同じ週に共存しています。また不動産(+3.82%)・保険(+3.71%)・食料品(+3.24%)という内需ディフェンシブが上昇した一方で、テーマ株全体(AI・半導体-7.97%、防衛-8.52%、グリーンエネルギー-6.77%)が大幅に調整するというセクターローテーションも印象的でした。

TOPIXが-0.64%と比較的小幅な下落にとどまったことは、日経平均の-2.62%ほど市場全体が悲観的なわけではなく、個別の事情が絡み合っている複雑な相場環境であることを示しているとも読めます。1日平均103社の上昇・145社の下落という数字から見ると、全体の地合いは引き続き手探り状態が続いているかもしれませんね。非鉄金属セクターや防衛テーマの急落がどこまで続くのか、また半導体製造装置株への資金集中がいつ一服するのかが、今後の見どころになりそうです。


この記事はAIによる自動分析レポートです。投資助言ではありません。 株式投資にはリスクが伴い、元本割れの可能性があります。投資判断はご自身の責任で行ってください。 株価データはYahoo Finance(yfinance)、開示情報はEDINET(金融庁)から取得しています。